電装・電気電子設計

電気設計3|知ってるようで知らない電源と遮断器の選定方法:極数・遮断容量・安全率を解説

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電源と遮断器選定

FA設備の電源・遮断器選定は、消費電力からブレーカーのアンペア数を決めるだけでは不十分です。納入先の電源方式、負荷電流、始動・突入電流、電線の許容電流、短絡電流、漏電保護、盤内環境、適用規格を組み合わせて決定します。

この記事では、電気設計を学ぶ高校生・学生から実務の設計初心者までを対象に、電源の選び方と、MCCB・漏電遮断器・MCB・サーキットプロテクタの違いを解説します。極数(P)、遮断容量(kA)、取付構造、省スペース性、CEマーキングについても比較します。

主にAC100~480V級の設備とDC24V制御回路を例に扱います。日本の電気設備技術基準における「低圧」は交流600V以下・直流750V以下です。IECの機器規格が扱う電圧範囲と、日本の法令上の電圧区分は区別してください。[1]

電源・遮断器選定の全体手順

電源は設備の根幹です。後から変更すると、モーター、インバータ、ヒーター、トランス、配線、盤サイズまで影響します。まず電源条件を整理し、機器側の要求とすり合わせましょう。

  1. 納入先の電源条件を確認:電圧、周波数、相数、線数、中性線、接地方式、供給容量、推定短絡電流を確認する。
  2. 負荷表を作成:機器の定格入力電流、同時運転、始動・突入、運転サイクルを整理する。
  3. 電源構成を決定:動力・制御・ヒーターなどの分岐、トランス、DC電源、必要なUPSを決める。
  4. 電線と保護機器を協調させる:許容電流、過負荷保護、短絡保護、感電保護、漏電保護を確認する。
  5. 極数・電圧・遮断容量・動作特性を照合:通常運転で不要動作せず、故障時には必要な時間で遮断できるか確認する。
  6. 盤実装と規格を確認:温度、離隔、取付方向、配線空間、納入地域の要求を確認する。
  7. 計算・図面・検証結果を残す:定格だけでなく選定根拠と設定値も記録する。

機器に電源制限がある場合は、負荷の選定から電源構成へ戻ります。設計は一方向ではなく、条件をすり合わせる作業です。

電源選定で確認する4つのポイント

1.地域名だけでなく、工場の電源仕様を確認する

「日本だから200V」「海外だから400V」と決めつけず、納入先の単線結線図・受電仕様書で確認します。下表は代表例であり、各国のすべての供給方式を示すものではありません。

FA設備で確認する電源電圧の代表例
地域・系統の例 電圧の例 設計での確認点
日本 単相100V・200V、三相200V級・400V級 50/60Hz、接地相・中性線の有無、工場内変圧器の仕様
欧州の代表的な系統 230/400V 一般に230Vは相-中性線間、400Vは相間。中性線が供給されるか確認
北米の代表的な系統 208Y/120V、480Y/277Vなど 相間電圧と対中性線電圧を区別。北米向け機器の定格・認証も確認

表中の欧州・北米の系統例はSchneider Electricの電源系統資料も参照してください。[2] 同じ国でも工場・建物によって異なります。電圧許容範囲、周波数、相順、接地方式まで含めて確認することが基本です。

とても優しい本です参考にしてみて下さい。
[カラー図解]電気エンジニア1年目の教科書 ~電気系設備保全・生産技術の実務のための基本~

2.電源の安定性と復電時の動作を確認する

既存記事で扱ってきた電圧変動・停電への対策も重要です。現地の停電履歴を聞き、必要に応じて電源品質を測定します。

  • 電圧変動:機器の入力許容範囲を確認し、必要なら交流安定化電源などを検討する。
  • 瞬低・瞬断・停電:PLC、産業用PC、データ保存、停止処理など、保持したい機能を選び、必要な時間を決めてUPSを検討する。
  • サージ・ノイズ:電源環境と機器の要求に応じ、SPD、フィルター、配線分離、接地・ボンディングを検討する。
  • 復電:電源が戻っただけで設備が予期せず再始動しない制御にする。

UPSを制御電源に入れれば、機械全体がそのまま動くとは限りません。動力電源を失った状態で制御だけ残る場合も含め、安全な停止手順を設計します。

3.単相と三相を比較する

比較項目 単相 三相
主な用途 小型装置、計測器、制御電源、単相ヒーターなど モーター、多軸装置、大容量ヒーターなど
設置・移設 適合するコンセントがあれば接続しやすい場合がある 工場の動力供給、配線工事・接続条件の確認が必要
電流・配線 電圧・力率・負荷で決まる 平衡三相では総電力を三相で分担する。電圧・配線方式を含めて計算
選定上の注意 プラグ、コード、分岐回路、同時使用機器の定格を確認 相順、欠相、相間不平衡、中性線の必要性を確認

三相なら必ず消費電力や料金が小さくなるわけではありません。料金は地域・契約・使用状況に左右されます。「単相=家庭用、三相=工業用」と完全に分けるのも適切ではなく、工場にも単相負荷は多数あります。現場の状況や設置のしやすさなどから判断しましょう。

既存図で確認:電源プラグの形状

以下は既存記事のプラグ図です。形状が合うだけでは使用できません。電圧、周波数、接地、電流定格、現地の承認を別に確認します。名称には地域差があり、図だけで判断しないようにしましょう。

Aタイプ Bタイプ Cタイプ B3タイプ BFタイプ SEタイプ Oタイプ
海外の家庭用電源Aタイプ 海外の家庭用電源Bタイプ 海外の家庭用電源Cタイプ 海外の家庭用電源B3タイプ 海外の家庭用電源BFタイプ 海外の家庭用電源SEタイプ 海外の家庭用電源Oタイプ

TravelersCafeWorldGallery:海外のコンセント・プラグ形状と種類 電圧の一覧より引用

例えば100V・15Aの接続部なら、電圧と電流の積は1500VAです。抵抗負荷で力率1なら約1500Wですが、機器全体の許容電力を一律に決める値ではありません。コード、プラグ、回路の定格と連続使用条件に従います。遮断器がすぐ動作しないことを利用して、定格を超えて使う設計はできません。

4.使用機器の電源仕様を一覧にする

機器ごとに入力電圧・周波数・入力電流・起動条件を確認します。トランスは電圧を変えられますが、一般的なトランスだけでは周波数や単相・三相の違いを解消できません。モーター出力kWやDC電源の出力Wを、設備のAC入力Wとしてそのまま合計しないことも大切です。

消費電力から負荷電流を求める方法

基本式を理解すると、負荷表やメーカー値の意味を読み取りやすくなります。実際の選定では、機器の指定入力電流・推奨保護機器を優先して照合します。

  • 単相交流:I=Pin÷(V×力率)
  • 平衡三相交流:I=Pin÷(√3×VLL×力率)
  • モーターの軸出力から求める場合:Pin=Pout÷効率
  • 直流出力側:I=P÷V

Iは電流[A]、Pは有効電力[W]、Vは電圧[V]、VLLは三相の線間電圧です。力率・効率は0~1の数値で入れます。非正弦波電流を流す電子機器では、変位力率だけでなく総合力率や実効入力電流を確認してください。

計算例:三相200V、軸出力2.2kW、効率0.85、力率0.80と仮定すると、I=2200÷(√3×200×0.85×0.80)≒9.3Aです。これは運転電流の概算であり、9.3Aに一定倍率を掛ければ遮断器が決まる、という意味ではありません。始動電流・始動時間、電線、保護協調を別途確認します。

インバータ・サーボでは変換器の定格入力電流とメーカー選定表を確認します。最大電流が流れる動作、同時運転、回生・制動条件を整理し、同時使用率を下げる場合は、その運転制約が制御や仕様で保証されるようにします。

遮断器・開閉器の種類と役割

分電盤内の例
既存記事の分電盤写真。実際の選定は各機器の銘板と仕様書で確認する

「開閉できる機器」と「故障電流を遮断して保護できる機器」は同じではありません。守る対象を、電線、モーター、電子回路、感電・地絡などに分けます。

配線用遮断器(MCCB):過負荷・短絡から電路を保護

MCCBは、主幹・分岐回路の過電流保護に使う代表的な機器です。ノーヒューズ遮断器・NFBという呼び方もあります。過負荷と短絡では動作する電流域と時間が違い、定格電流を少し超えたら瞬時に遮断する機器ではありません。

「開閉器+繰り返し使えるヒューズ」という例えは入口としては便利ですが、ヒューズと同じ限流性能・特性ではありません。短絡遮断後に無条件で再使用できるという意味でもありません。保守用の断路を兼ねる場合は、断路適合性、OFF位置の施錠、必要な操作機構も確認します。

漏電遮断器(ELCB・ELB):地絡・漏電を検出する

漏電遮断器は地絡・漏電を検出して回路を遮断します。過電流保護付きの製品と、過電流保護を持たない製品があるため、漏電保護だけのRCCBなどをMCCBの代わりに使わないようにしましょう。[3]

選定では、定格感度電流IΔn、動作時間、過電流保護の有無、負荷で生じ得る漏電波形、正常時の漏れ電流を確認します。インバータやフィルターを含む設備では、メーカー指定の高調波・サージ対応や、必要な漏電検出形式を照合します。「インバータ対応」と、直流成分などへの対応を示すRCDの形式分類は同一ではありません。[4]

漏電遮断器は、保護接地・保護ボンディングの代用品ではありません。感度を上げたり遅延を入れたりして不要動作を避ける前に、感電保護と必要な遮断時間が成立することを確認します。設置義務・例外は使用電圧、設備、場所などで異なるため、旧記事の条件一覧だけで接地省略を判断せず、現行の法令・適用規格で確認します。[1]

電磁接触器・電磁開閉器:頻繁な運転操作とモーター保護

電磁開閉器は、一般に電磁接触器とサーマルリレーを組み合わせたものです。接触器は遠隔・頻繁な開閉に使い、サーマルリレーは電流を検出してモーターの過負荷などを保護します。

サーマルリレーは、動作信号で接触器などを開路させます。一般的なサーマルリレー単独で短絡保護はできないです。上位の遮断器・ヒューズと組み合わせ、メーカーの保護協調表を確認します。設定はモーターの銘板電流を基本に、接続・運転条件とメーカー指示に従います。「一律120%に設定」するだけではないのでしっかり確認しましょう。[5]

接触器は使用負荷、適用電圧、AC-3などの使用負荷種別、開閉頻度、コイル電圧で選びます。コイルのサージ対策では、抑制素子によって釈放時間が延びることも含めて確認します。インバータ出力側への接触器・抑制素子の配置は、ドライブの指示に従ってください。

サーキットプロテクタ(CP):制御回路・機器の保護

CPは小容量の制御回路、電磁弁、電子機器などの保護に使われます。低電流の定格や複数の動作特性を選べる製品があり、機械式と電子式があります。すべてのCPが高速動作、AC/DC兼用、分岐回路保護用とは限りません。目的・規格・電源条件を照合していきます。[6]

MCB・MMS・ヒューズも用途で使い分ける

ここでのMCBはMiniature Circuit Breaker、小形遮断器を指します。外形がCPに似ていても同一ではなく、適合規格を確認します。MMS(マニュアルモータスタータ)はモーターの過負荷・短絡保護などを一体化した製品ですが、定格遮断容量や上位保護との組合せに条件があります。ヒューズは種類に応じた限流・保護特性を持ち、半導体保護などではメーカー指定品が必要になる場合があります。

遮断器を比較|極数(P)・遮断容量(kA)・取付構造・規格

下表は製品群の代表的な傾向です。極数、幅、kA値、認証は型式・電圧・規格で変わるため、製品カテゴリーだけで数値を固定しないようにしましょう。

FA制御盤で使う主な遮断器・保護機器の比較
種類 主な用途・保護 極数・出力の見方 遮断容量の確認 取付構造・省スペース性 規格・海外対応の確認例
MCCB 主幹・分岐の過負荷/短絡保護 2P・3P・4Pなど。保護素子数も確認 使用電圧別のIcu・Icsなど。AFやATとは別項目 ねじ取付が代表例。DINレール対応品もある。端子・操作ハンドルを含めて比較 JIS C 8201-2-1、IEC/EN 60947-2など。CE表示・適合宣言は型式で確認
漏電遮断器 漏電/地絡保護。過電流保護付きか確認 2P・3P・4Pなど。N極、漏電検出の接続条件を確認 過電流保護の有無で表示・必要なバックアップ保護が異なる ねじ取付・DINレールなど。漏電検出部、配線、テスト操作の空間も必要 IEC/EN 60947-2、61009、61008系列など、製品の用途に応じて異なる
MCB(小形遮断器) 小容量の配線・分岐保護 1P・1P+N・2P・3P・4Pなど 規格に応じたIcnまたはIcu・Ics。表示値の規格を照合 DINレール式が多い。横幅を抑えやすいが、連続取付時の温度補正に注意 IEC/EN 60898-1、60947-2など。両方の定格があれば混同しない
機械式CP 機器内・制御回路の保護 1P・2P・3Pなど、製品ごとに確認 単独遮断能力と上位保護機器の指定を確認。MCCBのkA値と単純比較しない DINレール・パネル取付など。小電流の多分岐に使いやすい IEC/EN 60934、UL 1077などの例。分岐保護への適否を別途確認
DC電子式CP DC24Vなどの分岐保護・選択遮断 チャンネル数と、実際に開路する極数を区別 指定電源・遮断特性・最大供給電流・配線条件を確認 DINレール・多チャンネル式など。警報出力や配線を含めた密度で比較 製品ごとの規格・認証と使用条件を確認。CE表示だけでAC主幹へ転用しない

規格名は確認の入口です。規格番号が同じでも、版、適用範囲、認証条件、使用電圧が違う場合があります。IEC 60947-2とIEC 60934も対象が異なります。[7]

極数(P)と保護素子数(E)の選び方

Pは開閉する極数、Eは過電流を検出する保護素子数を示す表記です。例えば2P1Eと2P2Eは、どちらも2極を開閉しますが、過電流を検出する極が異なります。漏電検出とは別の話です。

表記・回路の例 見方 注意点
2P1E 2極開閉・1極過電流検出 接地側/非接地側と端子指定を確認。2P2Eの無条件な代用品にはできない
2P2E 2極開閉・2極過電流検出 線間200Vなど、両極の保護が必要な回路に適合する製品を選ぶ
三相3線 3Pが基本的な検討対象 3P2E・3P3Eなどの違いと、納入先・負荷の要求を確認
三相4線 Nを含む開閉の要否から3P・4P等を検討 N極の定格、開閉順序、接地方式、適用規格を確認
DC回路 電圧、接地方式、極性とメーカー指定接続で決定 複数極の直列接続が必要な製品もある。独自の配線でDC定格を引き上げない

国内の単相100V分岐で2P1Eが使える場合でも、両線が非接地側となる200V回路へそのまま転用できるとは限りません。製品の定格電圧と適用回路を確認してください。[8]

保護導体PEは、遮断器で開閉・遮断する対象ではありません。中性線N、保護導体PE、両者を兼ねるPENは区別します。N極の扱いは接地方式に依存するため、「4線だから必ず4P」とは決めません。1Pの独立した遮断器を複数並べただけでは、必要な共通トリップ・同時開路を満たせない場合もあります。

遮断容量(kA)は何を表す?定格電流Aとの違い

定格電流Aは通常時の通電・保護の基準、遮断容量kAは短絡時に遮断できる能力の指標です。例えば「20A・10kA」の10kAは、通常10,000Aを流してよいという意味ではありません。

  • Icu:IEC 60947-2における定格限界短絡遮断容量。
  • Ics:同規格の定格使用短絡遮断容量。規定の遮断試験後の使用性能まで評価する指標。
  • Icn:IEC 60898系列などで使われる定格短絡遮断容量の表記。

数値が同じでも試験条件や規格が違えば意味は同じとは限りません。また、同じ型式でも200V時と400V時で遮断容量が異なる場合があります。必ず実使用電圧・周波数・AC/DC・適用規格の欄で比較します。[9]

設置点の推定短絡電流以上の能力を確保する

基本は、設置点の推定短絡電流以上の定格短絡遮断容量を持つ機器を選ぶことです。推定短絡電流は負荷の合計電流からは決まりません。上位電源、変圧器容量・%インピーダンス、ケーブルの長さ・太さ、並列系統やモーターの寄与などから評価します。[10]

例:設置点が8kAと評価されたなら、その使用電圧で5kAの遮断器を単独使用することはできません。10kA以上の候補について、その他の条件も確認します。

バックアップ保護と選択遮断は別の検討

メーカーが検証した上位・下位の組合せによって、下位単独では不足する遮断能力を補える場合があります。これがバックアップ保護の考え方です。「上位に大きな遮断器がある」だけでは成立せず、型式・定格・電圧を含む組合せ表に従います。

一方、故障した分岐だけを遮断し、健全な分岐の運転を維持するのが選択遮断です。上位・下位の定格電流に差を付けるだけでなく、時間-電流特性と短絡領域の選択限界を確認します。遮断器の通過エネルギーI²tやピーク電流と、電線・接触器等の耐量の整合も必要です。[10]

安全率の考え方|ブレーカーを大きくすれば安全、ではない

「余裕を20%見て遮断器を大きくする」という考え方を、すべての回路へ当てはめることはできません。定格を大きくすると不要動作を減らせる場合がある一方、電線や負荷を保護できなくなる可能性があります。

電線保護の基本関係を押さえる

一般的な過負荷保護を説明するIEC系の基本関係は、Ib ≤ In ≤ Izです。Ibは設計負荷電流、Inは遮断器定格電流、Izは敷設条件を補正した電線許容電流です。可調整形では実際の整定電流Irを考慮します。さらに保護装置が規約時間内に動作する電流I₂(規約動作電流)に対するI₂ ≤ 1.45Izなどの条件を、適用する方式・規格に従って確認します。[11]

これはすべてのモーター回路や国内設備へ機械的に当てはめる万能式ではありません。モーター回路で過負荷保護と短絡保護を別の機器に分担させる場合などは、適用規定とメーカーの協調条件で選定します。電線の短絡耐量、故障時遮断時間、電圧降下も別に確認が必要です。

「余裕」は対象ごとに分ける

対象 余裕・補正の考え方 避けたい判断
電源容量 同時最大負荷、起動ピーク、将来増設、温度ディレーティングを反映 すべての機器で一律1.2倍にする
遮断器定格・整定 負荷・突入特性と電線保護の両立を確認 落ちるからアンペア数だけ上げる
電線 周囲温度、束線、敷設、端子、電圧降下、短絡耐量を確認 同じ断面積ならどの条件でも同じ電流を流せると考える
遮断容量 計算した短絡電流と系統変更を考慮 負荷電流の倍率からkAを決める
サーマルリレー モーター定格電流とメーカー指定条件に基づき整定 始動トリップを避けるため一律に設定を上げる

選定例:計算結果は「候補を絞る」ために使う

抵抗負荷の設計電流が12A、補正後の電線許容電流が20Aと仮定すると、Inが12~20Aの範囲にある製品が検討対象になります。しかし、この関係だけで合格ではありません。連続通電時の温度補正、端子定格、動作特性、短絡遮断容量、電線保護の追加条件まで確認します。

DC電源で連続負荷8Aに25%の設計余裕を仮定すれば10Aが一つの検討値です。ただし、設置温度で出力低減が必要なら不足する可能性があり、突入電流への応答も別途検討します。25%は説明用の仮定で、一般的な必須値ではありません。

「80%運用」「125%選定」といった数値は、特定の規格・連続負荷条件・機器認証に由来する場合があります。国や用途をまたいで一律に流用しないでください。

FA設備の電気設計で押さえたい実務のコツ

モーター・トランス・スイッチング電源の突入電流を重ねて見る

モーターの始動倍率は種類・始動方式・負荷で変わります。トランスの励磁突入、複数のDC電源の同時投入、サーボの充電電流も確認します。始動波形の大きさと継続時間を遮断器の動作特性と照合し、必要なら投入タイミングの分散や適切な特性の採用を検討します。

「定格の何倍で何分以内」という表は、規格・製品・基準温度によって異なります。旧記事の一律の動作時間表ではなく、採用型式の特性曲線を使用し、冷状態/温状態や繰返し始動も確認します。[3]

DC24Vでは電源の電流制限と分岐保護を協調させる

スイッチング電源が過電流時に出力を絞ったり、断続動作(hiccup)に入ったりすると、機械式保護器を必要な時間で動作させる電流が流れず、PLCを含むDC系統全体の電圧が落ちる場合があります。

DC電子式CPの採用、電源系統の分割、電源のピーク供給能力などを検討し、健全な分岐を維持したまま故障分岐だけ遮断できるか確認します。電子式CPも電源容量との組合せ条件があり、選ぶだけで必ず成立するわけではない点を注意しましょう。[12]

省スペースは「本体幅」ではなく配線後の寸法で比較する

  • DINレール式:並べやすく交換しやすい反面、密着取付時の発熱・補正条件を確認する。
  • ねじ固定式:取付穴、底板、端子カバー、主回路配線、扉との干渉を確認する。
  • パネル取付・プラグイン式:前面操作、背面配線、引抜き・交換スペースを確認する。
  • 共通の確認:上下離隔、排気・アークスペース、線の曲げ半径、工具アクセス、補助接点、警報接点、シャントトリップ、操作ハンドルまで含める。

幅を削って盤内温度が上がると、使用可能電流が下がり、結果的に盤の大型化や冷却が必要になる場合があります。取付方向、標高、端子の適合線径・締付トルク、メーカー指定離隔を確認します。[10]

主幹・分岐・保守用断路の役割を分ける

過電流保護、運転操作、非常停止、保守の電源隔離は別の目的です。主幹をOFFにしても、別電源、UPS、外部信号、コンデンサーの残留電荷が残る場合があります。電源系統の表示、施錠、残留エネルギーへの対応まで図面と手順に反映します。

保護接地・保護ボンディング、感電防護、断路などは、機械の電気装置に関するIEC/EN 60204-1・JIS B 9960-1等と、納入先の要求に照らして確認します。非常停止の安全機能を通常の遮断器一台で代用できる、という意味ではありません。

故障時の停止範囲を先に決める

照明・サービスコンセント、PLC・ネットワーク、アクチュエーター、ヒーターなどを、故障の影響と安全要求で分岐します。主幹・分岐の選択遮断、漏電保護の協調、DC回路の選択遮断を別々に評価し、故障後の復帰条件も設計しましょう。

国際規格への適合とCEマーク|同じ意味ではない

CEマーキングは国際規格の名前でも、すべての製品に対する第三者認証マークでもありません。対象製品が適用されるEU法令の要求を満たすことを、製造者が責任を持って示す表示です。製品によっては第三者機関の関与が必要な適合性評価手続があります。[13]

区分 何を確認するか 設計上の意味
IEC・JIS 規格番号、版、機器の適用範囲、定格 性能・試験・構造などの基準。規格適合と法令適合は区別する
EN規格・整合規格 対応するEU法令、官報掲載、適用版・制限 対象要求について適合推定を得る際の位置付けを確認
CEマーキング 適用法令、適合宣言、技術文書、機械全体の評価 部品のCE表示だけで完成設備の適合は決まらない
北米向けUL等 UL 489・UL 1077等の用途、認証カテゴリー、使用条件、盤のSCCR 分岐回路保護と補助保護を区別。CEは北米要求の代替ではない

例えばUL 1077の補助保護器は、必要なUL 489の分岐回路保護をそのまま置き換えるものではありません。[14] また、遮断器単体の遮断容量と、制御盤全体の短絡電流定格SCCRも別です。接触器、端子台、配電部品などを含む評価が必要になります。

EU向けでは、部品の適合宣言・取扱説明書を集め、完成機械として適用される機械・EMC等の要求を整理します。電気部品の低電圧指令適合を確認することと、完成機械に同指令をどのように適用するかは区別し、製品区分に応じて判断します。機械全体のリスク評価と検証を、部品選定だけで済ませないことが大切です。

2026年10月時点の補足:EUの機械規則(EU)2023/1230は2027年1月20日から原則適用され、機械指令2006/42/ECに代わります。長期案件では設計着手日だけで判断せず、市場投入時期と経過措置に応じて適用法令を確認してください。[15]

家庭用分電盤との関係|身近なブレーカーで役割を理解する

家庭用の遮断器の例
既存記事の家庭用分電盤写真。契約方式や製品により構成は異なる

家庭にも契約電流の制限、主幹の漏電・過電流保護、分岐の配線保護といった役割があります。ただし、スマートメーターで契約電流を制限する方式もあり、「アンペアブレーカー→漏電遮断器→分岐遮断器」という構成が必ずあるわけではありません。

  • 契約電流の制限で停止:同時使用を減らすなど、契約・負荷を見直す。
  • 漏電遮断器の動作:漏電・地絡だけでなく過電流など、製品の動作表示と原因を確認する。漏電が疑われる場合は再投入を繰り返さず、電気工事業者等へ点検を依頼する。
  • 分岐遮断器の動作:その回路の過負荷・短絡などを調べる。遮断器が動作するまでの時間を利用した定格超過運転はしない。

FA設備でも同じく、トリップした原因を除去し、安全を確認してから復帰します。原因不明のまま容量を上げたり、再投入を繰り返したりしないことが基本です。

こちらも参考になるわかりやすい本です。
今日からモノ知りシリーズ トコトンやさしい電気設備の本

電源・遮断器選定のFAQ

Q.遮断器は負荷電流の1.2倍を選べばよいですか?

一律には決められません。通常負荷、始動・突入、動作特性、電線許容電流、周囲温度、適用規定を組み合わせて選びます。余裕を持たせた結果、保護すべき電線や機器の耐量を超えてはいけません。

Q.AF・AT・kAの違いは何ですか?

AFはアンペアフレームで遮断器のフレーム区分を示し、ATはアンペアトリップで定格電流の区分を示す表記です。可調整形は設定値も確認します。kAは主に短絡遮断能力の値で、AFやATだけでは判断できません。

Q.極数が多い遮断器ほど安全ですか?

極数の多さだけでは判断できません。電源方式、接地、必要な開閉範囲、保護素子、N極の条件、使用電圧で選びます。PEを切ってはいけないことも含め、回路に適合させます。

Q.AC用の遮断器をDC24Vに流用できますか?

AC定格だけでは判断できません。DCでの使用が明示された機器を選び、定格電圧、遮断能力、極性、極の直列接続などの指定に従います。DCは交流のような周期的な電流ゼロ点がないため、アークの遮断条件が異なります。

Q.漏電遮断器があれば接地は不要ですか?

不要とはいえません。漏電遮断器と保護接地・保護ボンディングは役割が異なります。現行法令・適用規格に基づく条件を確認し、漏電遮断器だけを理由にPEを省略しないでください。

Q.漏電遮断器の30mAと30Aは同じですか?

違います。30mAが定格感度電流の表示なら、漏電検出の基準を示します。30Aが定格電流の表示なら、通電・過電流保護に関する値です。保護の目的、動作時間、検出波形も併せて確認します。

Q.小さいDINレール製品なら、CPとMCBを交換できますか?

外形が似ていても交換可能とは限りません。分岐保護か補助保護か、規格、遮断能力、動作特性、端子条件を確認します。省スペース性だけで置き換えないでください。

Q.サーマルリレーがあれば短絡保護は不要ですか?

一般的なサーマルリレーはモーターの過負荷保護を担当し、短絡保護は遮断器・ヒューズ等が担当します。電磁接触器を含め、メーカー指定の協調条件で組み合わせます。

Q.CEマーク付き部品だけで組めば、設備もCE適合になりますか?

それだけではなりません。完成設備の製造者が、適用法令の特定、リスク評価、設計・検証、技術文書、適合宣言などを行います。部品の資料は、その評価を支える根拠の一つです。

Q.推定短絡電流が分からない場合は、何を確認しますか?

まず納入先に設置点の短絡電流データ、上位系統図、変圧器仕様、ケーブル条件を確認します。不明だから任意のkA値で済ませず、必要な計算・評価を行います。既設の遮断器と同じ容量であることだけも、十分な根拠にはなりません。

まとめ:電源から負荷まで、保護がつながる設計にする

電源は納入先の条件と負荷から決め、遮断器は電線・機器・故障時の振る舞いと合わせて選定します。定格電流だけでなく、極数、遮断容量、動作特性、漏電検出、盤実装、規格を確認しましょう。

設計レビューでは、「何を保護するのか」「正常時に不要動作しないか」「故障時に必要な時間で遮断できるか」「納入先の電源・規格で成立するか」を、仕様書・計算・メーカー資料で説明できる状態にすることが重要です。

参考資料・関連情報

以下は法令・規格情報、メーカーの一次資料です。実機の選定では、採用型式の最新カタログ・取扱説明書・協調表と、適用される規定を確認してください。

  1. 経済産業省:電気設備技術基準・解釈等/三菱電機:電圧の区分
  2. Schneider Electric:電圧範囲・標準電圧/北米の電源系統例
  3. Panasonic:ブレーカーの種類/富士電機:ブレーカQ&A
  4. 三菱電機:インバータ回路の漏電遮断器選定
  5. オムロン:低圧開閉器・保護協調/サーマルリレーの設定・用語
  6. 三菱電機:サーキットプロテクタの役割
  7. IEC 60947-2:2024/IEC 60934:2019
  8. 三菱電機:2P1Eと2P2Eの使い分け
  9. Schneider Electric:遮断器の基本定格/Icu・Icsなどの特性
  10. Schneider Electric:遮断器の選定/遮断器間の保護協調
  11. Schneider Electric:保護方式の基本条件
  12. オムロン:S8V-CPの定格・電源容量との組合せ
  13. EU公式:CEマーキング/適合宣言
  14. UL Standards:UL 1077の適用範囲/Schneider Electric:UL 1077補助保護器の使用条件
  15. 欧州委員会:機械指令・機械規則

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